株を買ってはいけないタイミングとは
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資産株は、配当目当てに買って持ち続ける株のことだ。
しかしそう思って株を買っても、買った後に株価が大きく下がってしまえば話にならない。
資産として買ったのに、目減りしては話にならない。
そのため、目減りしない資産株を買いたいわけだが、そうなると底値で株を買うしかない。
そのため、世界的に著名な投資家は、不況時に優良企業銘柄を仕込む。
そして景気回復して、株価が十分に上がって来たら、そこで何割かを売却して現金化する。
株価が上がり続けているタイミングでは、何もしないか、保有株を少し売って利ざやを稼ぐ。
つまり株価が安い頃にたくさん買って、株価が上がったときに何割かを売却して売買差益も狙うわけだね。
そのため、今の株価水準が高いのか低いのかを、大まかに知っておく必要がある。
でもそれって、どうやったら分かるんだろうか？
ウォーレン・バフェットと、バフェット指数
資産株作りには、株価水準が低い時に、しっかり買い込んでおく必要がある。
しかし、どういう状況が、株価水準が低いと言えるのか。
その一つの目安とされているのが、バフェット指数(buffett-indicator)だ。
バフェット指数とは、世界的投資家のウォーレン・バフェットが提唱した（とされる）指標で、株式市場の時価総額を、その国の名目GDPで割った（除した）数値だ。
バフェットの考えによれば、一国の経済活動の合計である名目GDPと、株式市場に上場している企業の時価総額は、（なぜか）同じくらいになるのだという。
もちろんバフェットは学者ではないし、銀行家でもないので、特に理論的裏付けはないのだが、それでも投資判断には使えるのだという。
大まかに言って、バフェット指数が1より大きいときは「割高」で「投資家は積極的・楽観的」だという。
つまり、時価総額合計＞名目GDP、となっているときは、株価が買われすぎ状態で、資産株作りには適さない。
一方、バフェット指数が1より小さいときは「割安」で、「投資家は消極的」だと言う。
名目GDP＞時価総額合計の時は、株は売られすぎになっていて、仕込みには良いチャンスだという。
バフェットは、5年とか10年くらいのスパンで株を売買する長期投資家なので、10年に一度くらいの不況期に株を買い入れて、それで膨大な利益を上げているということらしい。
バフェット指数の算出方法と、株の仕込み時とは
バフェット指数は、実際にはどういう風に計算するのか。
アメリカでは、「ウィルシャー5,000」と呼ばれる、米国国内にある5,000社の時価総額合計を、米国合衆国全体の名目GDPで割る。
日本では、東証一部上場企業の時価総額合計を、名目GDPで割る。
日本の場合、大企業の上場先はほぼ東証一部に集中しているため、東証一部上場企業の時価総額合計を使う。
2010年代の日本の名目GDPは、500兆円前後（およそ470-530兆円）なので、450兆円割れは割安水準、550兆円超は、割高と言うことになる。
リーマンショックがあった2008年末の時価総額合計は278兆円、東日本大震災があった2011年末は251兆円で、この辺りは明らかに超割安水準だった。
特に菅直人民主党政権下で、日銀によるETF買いが始まった後は、東日本大震災があったモノの、長期投資家にとっては絶好の株の仕込み時だったはず。
因みに現在の東証一部の時価総額合計は、日経新聞のサイトやJPXで調べることが出来る。
★国内株式指標（日経新聞のサイト）
★時価総額合計の推移データ（JPX：東証）
一方、アメリカの大企業の場合は、様々な市場に分散しているため、ダウ平均（ダウ工業株30種平均）ではなく、ウィルシャー5,000を利用する。
★アメリカのバフェット指数の推移。
