株を買ってはいけないタイミングとは

資産株は、配当目当てに買って持ち続ける株のことだ。

 

しかしそう思って株を買っても、買った後に株価が大きく下がってしまえば話にならない。

 

資産として買ったのに、目減りしては話にならない。

 

そのため、目減りしない資産株を買いたいわけだが、そうなると底値で株を買うしかない。

 

そのため、世界的に著名な投資家は、不況時に優良企業銘柄を仕込む。

 

そして景気回復して、株価が十分に上がって来たら、そこで何割かを売却して現金化する。

 

株価が上がり続けているタイミングでは、何もしないか、保有株を少し売って利ざやを稼ぐ。

 

つまり株価が安い頃にたくさん買って、株価が上がったときに何割かを売却して売買差益も狙うわけだね。

 

そのため、今の株価水準が高いのか低いのかを、大まかに知っておく必要がある。

 

でもそれって、どうやったら分かるんだろうか?


 

ウォーレン・バフェットと、バフェット指数

資産株作りには、株価水準が低い時に、しっかり買い込んでおく必要がある。

 

しかし、どういう状況が、株価水準が低いと言えるのか。

 

その一つの目安とされているのが、バフェット指数(buffett-indicator)だ。

 

バフェット指数とは、世界的投資家のウォーレン・バフェットが提唱した(とされる)指標で、株式市場の時価総額を、その国の名目GDPで割った(除した)数値だ。

 

バフェットの考えによれば、一国の経済活動の合計である名目GDPと、株式市場に上場している企業の時価総額は、(なぜか)同じくらいになるのだという。

 

もちろんバフェットは学者ではないし、銀行家でもないので、特に理論的裏付けはないのだが、それでも投資判断には使えるのだという。

 

大まかに言って、バフェット指数が1より大きいときは「割高」で「投資家は積極的・楽観的」だという。

 

つまり、時価総額合計>名目GDP、となっているときは、株価が買われすぎ状態で、資産株作りには適さない。

 

一方、バフェット指数が1より小さいときは「割安」で、「投資家は消極的」だと言う。

 

名目GDP>時価総額合計の時は、株は売られすぎになっていて、仕込みには良いチャンスだという。

 

バフェットは、5年とか10年くらいのスパンで株を売買する長期投資家なので、10年に一度くらいの不況期に株を買い入れて、それで膨大な利益を上げているということらしい。

バフェット指数の算出方法と、株の仕込み時とは

バフェット指数は、実際にはどういう風に計算するのか。

 

アメリカでは、「ウィルシャー5,000」と呼ばれる、米国国内にある5,000社の時価総額合計を、米国合衆国全体の名目GDPで割る。

 

日本では、東証一部上場企業の時価総額合計を、名目GDPで割る。

 

日本の場合、大企業の上場先はほぼ東証一部に集中しているため、東証一部上場企業の時価総額合計を使う。

 

2010年代の日本の名目GDPは、500兆円前後(およそ470-530兆円)なので、450兆円割れは割安水準、550兆円超は、割高と言うことになる。

 

リーマンショックがあった2008年末の時価総額合計は278兆円、東日本大震災があった2011年末は251兆円で、この辺りは明らかに超割安水準だった。

 

特に菅直人民主党政権下で、日銀によるETF買いが始まった後は、東日本大震災があったモノの、長期投資家にとっては絶好の株の仕込み時だったはず。

 

因みに現在の東証一部の時価総額合計は、日経新聞のサイトやJPXで調べることが出来る。

 

国内株式指標(日経新聞のサイト)
時価総額合計の推移データ(JPX:東証)

 

一方、アメリカの大企業の場合は、様々な市場に分散しているため、ダウ平均(ダウ工業株30種平均)ではなく、ウィルシャー5,000を利用する。

 

アメリカのバフェット指数の推移。

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