【資産株】　狙い目銘柄　銘柄ガイド

不況に強い銘柄も、資産株投資には押さえておきたい。

 

不況になると、家計（世間の金回り）が悪くなり、人々は消費を控えるようになる。

 

活況時には飛ぶように売れていた高額商品も、パタッと売上げが落ちたり、酷いときには売上げがなくなったりする。

 

また日本経済は海外依存度が高い。

 

そのため海外の景気に、大きな影響を受ける。

 

そのため世界経済のリセッション（景気後退）時には、輸出企業の業績は落ち込むし、海外依存度の高い企業の業績も落ち込む。

 

海外でも不況で買い控えが起こるので、購買力が落ちて売上げが減るからだ。

 

ディフェンシブ銘柄も、一筋縄ではいかない

こういう不況時にも強い銘柄のことを、一般的にディフェンシブ銘柄と呼ぶ。

 

ディフェンシブ銘柄とは、景気の良し悪しにかかわらず、一定の需要がある産業の銘柄で、例えば

などが挙げられる事が多い。

 

ただ、このディフェンシブ銘柄も不況の原因によっては、全然ディフェンシブではなかったりするから要注意だ。

 

たとえば震災のような自然災害の場合、直接被害を受ける産業は、ディフェンシブではなくなる。

 

新型コロナウイルス不況の場合は、人の往来やイベントが中止になったりするため、鉄道会社もイベント会社・警備関連も需要が減るため、ディフェンシブじゃなくなるね。

 

また世界的不況になると、原油価格も下がるし資源消費量も減るから、資源株もダメになる。

 

原油価格が下がると、それを仕入れて売れば儲かりそうなモノだけれど、残念ながら貯蔵施設が満杯で、新たに買うことができない。

 

倉庫が一杯になって在庫が積み上がると、それ以上買うことができなくなるんだね。

 

在庫が積み上がったら、川上の生産も縮小せざるを得ず、それが不況が長引く原因だ。

 

なので資源株を狙うなら、在庫の積み上がりが止まって下がり始めるまでは買えない。

 

ディフェンシブ銘柄の王道は、「何があろうと消費を減らせない商品やサービスを扱っている企業銘柄」で、例えば医薬品だとか、紙おむつや粉ミルクなどの育児用品だとかくらいだろうね。

 

東日本震災不況で買われた銘柄とは

たとえば2011年の東日本大震災の際は、電力会社もガス会社も大きな被害が出た。

 

地震で直接の被害を受けたのは、東京電力や東北電力、東日本のガス会社だが、影響はそれだけに留まらなかった。

 

というのも福島第一原発事故で、全国の原子力発電所も止めざるを得なかったからだ。

 

そのため、他地域の電力会社も業績が悪化し、特に原発依存度が高かった関西電力は大きな影響を受けた。

 

東日本大震災の際に株価が上がったのは、代替エネルギー関連で、風力発電や太陽光発電関連銘柄が急騰した。

 

また消費電力が小さなLED電球や、LED照明を扱っている企業の株も買われた。

 

地盤調査会社や、インフラ整備会社の株も買われたね。

 

また東日本の食品工場が壊滅的な被害を受けたため、東日本に工場を持たない他地域の食品会社の株にも買いが入った。

 

震災で被害を受けなかった企業に、代替需要があると考えられたわけだね。

 

新型コロナウイルス不況で避けるべき銘柄は？

 

2020年の新型コロナウイルス不況の際には、感染が拡がらないように世界的に人の移動が制限された。

 

そのため、空運や旅行関連産業が打撃を受けた。

 

日本の例だと、観光地を訪れる外国人観光客は皆無になり、旅客機はガラガラになった。

 

中国や韓国からのインバウンド需要も激減し、ホテルや旅館も閑古鳥。

 

なので、旅行関連、旅客機、インバウンド関連銘柄は、全滅だ。

 

また大会場で催されるライブやコンサート、集会などは、自粛や中止に追い込まれた。

 

オフィスでもコロナウイルスの伝播を防ぐため、可能な限り在宅勤務に切り替えられた。

 

こうなると、出張などもってのほかだから、ビジネスホテルもガラガラで、宿泊サイトでは信じられないような低価格で空室が販売された。

 

半額どころか8割引のような部屋がゴロゴロしていて、しかも買い手がつかない状態が続いた。

 

つまり、ビジネスホテルや出張関連会社、お土産会社も危ない。

 

一方、マスクやトイレットペーパーなどの消耗品、在宅勤務のためのテレワーク関連、家庭学習のためのネット学習塾、巣ごもり需要のためのパスタなどが売れた。

 

つまり、家庭内で消費される商品が、ウイルス騒動で売れたわけだね。

 

「巣ごもり需要」なんて呼ばれる。

 

巣ごもり消費関連銘柄

巣ごもり消費では、在宅消費が増えるため、配送業も仕事が増えることが考えられる。

運輸・配送業

日本通運 9062

ヤマトホールディングス 9064

丸和運輸機関 9090

Amazonの宅配を担当

ファイズホールディングス 9325

Amazonの宅配を担当。

 

コンテンツ関連

外出して楽しむ娯楽の替わりに、在宅で映画や番組視聴が増えそうだ。

 

ネットフリックスやAmazonプライムなどの、動画配信サービスの加入者が増えることは容易に想像できる。

サイバーエージェント　4751

サイバーエージェントは、ゲーム子会社のサイゲームスを持っており、ゲームの利用者が増えることも考えられる。
毎年200億円弱の赤字を出しているAbemaテレビの視聴者数が増え、バックナンバーを楽しむための有料会員やCM収入が増え、赤字幅が急激に減ることも考えられる。

 

ＷＯＷＯＷ 4839

スカパーＪＳＡＴ 9412

ＵＳＥＮ－ＮＥＸＴ　9418

東映アニメーション 4816

ゲオホールディングス 2681

ＵＵＵＭ 3990

Ｊストリーム 4308

 

マンガ配信サイト関連

ビーグリー　3981

ａｎｄ　ｆａｃｔｏｒｙ 7035

Ａｍａｚｉａ 4424

パピレス 3641

Ｌｉｎｋ－Ｕ 4446

 

★詳しくはこちら→巣ごもり消費で上がる銘柄　備蓄しておくべき日用品リスト - テーマ株入門　株のテーマをわかりやすく解説中

 

テレワーク　在宅勤務　関連銘柄

日本エンタープライズ　4829

アメリカの遠隔会議システムの最大手ZOOM（ズーム）社と代理店契約を締結。

ソリトンシステムズ 　3040

テレワーク導入の際に問題になる情報漏洩リスクに対し、セキュリティーソリューションを提供。
官民共に導入実績も増えつつあり、業績に貢献。

ＮＥＣネッツエスアイ 　1973

自社の育児中の女性社員に、テレワークを導入するための実証実験からスタートし、その後は、全社員対象に在宅勤務の仕組みを導入。社内で培ったテレワークのノウハウを、「働き方改革」の一環として外部販売している。

ブイキューブ 3681

電話ボックス型ワークスペース「テレキューブ」を提供。三菱地所と共同で、駅構内や駅地下のスペースに、電話ボックス型ワークスペースを設置し、働き方改革などでの需要を目論む。

ジャパンシステム 9758

テレワーク導入と、社内のパソコンへのリモートアクセス導入支援など。

ＳＡＭＵＲＡＩ＆Ｊ　ＰＡＲＴＮＥＲＳ 4764

総務省が地方創生の一貫として実施する「ふるさとテレワーク推進のための地域実証事業」に採択。

テラスカイ 3915

お笑いタレント厚切りジェイソンの勤務先としても有名。テレワーク時のコミュニケーションプラットフォーム「mitoco（ミトコ）」を手掛ける。

ソフトフロントホールディングス 2321

テレビ会議ソフトなどを手掛ける。クラウド自動電話サービス「ｔｅｌｍｅｅ（テルミー）スクリプトコール」も、オフィスの雑務を軽減し、働き改革に貢献。

 

★詳しくは→テレワーク　在宅勤務　関連銘柄　新型コロナウイルスで再注目 - テーマ株入門　株のテーマをわかりやすく解説中